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自前で汚染マップを作る
■Raw Data from NNSA
原発事故関連でほとんど生データが公開されていない中、米国核安全保障局(NNSA)は事故後の3月下旬から5月上旬にかけて日本国内で行われたデータ4種類を緯度経度入りで公開されており、ここからダウンロードすることできる。日本国内でこれまで公開されたデータは、例えば文部科学省の「放射線量等分布マップ」のように、既に加工されているデータなため、このマップから「チェルノブイリ原発事故により強制的な移住措置が取られた1,480,000Bq/m2以上の汚染エリアはどの程度の範囲なのか」、というような問題には一切答えることができない（というか、そのような「問」自体を否定している？）。
■航空機による測定データ
そこで、NNSAから公開されたデータの中で、US DOE/NNSA Response to 2011 Fukushima Incident- Raw Aerial Data and Extracted Ground Exposure Rates and Cesium Depositionに注目し、そのデータを以下の方法で加工し、Cs-134とCs-137の合計値が1,480,000Bq/m2を超えたエリアの特定を試みた。
■方法
上の航空機のデータは、Google Earthなどでの参照を考慮し、KMZ形式で公開されている。そのため、直接エクセルなどで読んでもわけが分からない。そこで、緯度経度と測定値のみを抽出する簡単なスクリプトを作ってデータを取り出した。それがこれである。このCSVデータの最後のカラム134+137は、元データにはなく、Cs-134とCs-137を単純に合計したものである。
次に、このデータをXYデータ（デリミティッドテキスト）としてGISソフトに読み込み、IDW（ 逆距離荷重補間）によりCs-134とCs-137の合計値を補間し、ラスターデータのKMZを作成した。そのラスターデータから1,480,000Bq/m2を境界に等高線（コンター）を作成した。
■表示方法
上のリンクから濃度分布を表すためのラスタデータから作ったKMZと強制移住エリアを示すKMZの２つをダウンロードし、Google Earthに読み込ませたら、画面左のウィンドウで当該ファイルのプロパティを編集し、透明度や線の色を適当に調整する。下の画像のように表示できれば成功である。
■結果
結果は、以下の図のようになった。データの取得が等間隔ではないため、取得されたデータの飛びが大きい場所ほど誤差が大きくなるが、文部科学省の汚染マップと全体的には大差は無いようである。1,480,000Bq/m2以上のエリアを見ると、相当な範囲に及ぶことがわかる。
■考察
まず、何で日本の行政機関や関係機関は「生データ」を公表しないのか？特に文部科学省の「汚染マップ」からはどこに最大値があるとか、どのあたりが最も危険なのか、安全なのか、そもそもそのような「評価」に公開されたマップが使えるのかわからないし、また、どうやって色分けしたのかも不明である。そんな中で米国の政府機関がこのように生データを公開し、その一方で当事国の日本がほとんどその種のデータを公開しないのは、なお一層の不信感を募らせるだけではないだろうか？
Google EarthにこのページからダウンロードしたKMZを重ね合わせたら↑
GISでNNSAの飛行経路と測定値を重ね合わせ
Car Car Car(X) Car Car Car(X)......
Almost one thirds of them have x marks meaning coffin. Never use cars when you evacuate if you wish to survive from tsunami attack.
Combined Disaster
Photos were taken in Ootsuchi Town, Iwate Prefecture on May 29.
Visible Odor
Wrecked Ferry, oiled shorelines by tsunami
At the road between Rikuzentakada and Oofunato, Iwate Prefecuture, May 29, 2011.
On the same road. Cars and people have to go "under" the wrecked ferry.
May 29, 2011.
Oiled Shoreline with strong odor of spilled oil. In front of Akasaki Junior High School of Oofunato city.
このシステムは、独立行政法人防災科学技術研究所様が開発中のｅコミュニティ・プラットフォーム2.0をベースとして活用し、大学教員・企業・NPO等が一緒になって授業に特化したパーツ（ガジェット）を考案・開発することで実現させたシステムです。
できる限り簡単に講義・授業専用のホームページを作成し、そこに生徒・学生を「参加」させることができるようになっているので、普段の授業はもちろんのこと、インフルエンザや大規模災害の発生等、長期に学校を閉鎖（もしくは休講）せざるを得なくなった際でも、授業を継続させることが可能にすることを目的に開発を行っています。